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専門家連携による 「包括的職場診断」 ご紹介セミナー(3月8日)のご報告

新しいコミュニティの構築を目指して 2018/03/11(日) 19:46

 

3月8日に「専門家連携による『包括的職場診断』ご紹介セミナー」を東京駅八重洲口前のフクラシア八重洲で開催しました。

こちらでもお知らせしておりましたので、主宰者、登壇者目線ですが概要ご報告いたします。

当日はあいにく氷雨降る悪天候でしたが、多くのみなさまにご参加いただきまことにありがとうございました。

定刻14時開始。堀口が簡単チェックインを済ませた後、目黒代表理事より、今回の取り組みに対する我々の思いと目指すものについてお話させていただきました。

 

専門家連携による 「包括的職場診断」 ご紹介セミナー(3月8日)のご報告

 

堀口より約1時間、若手リテンションについてこれまでと「若手」の何が変わったかをバブル時代と対比してご案内しました。空前の売り手市場はバブル時代と同様で、企業の採用スタンスもかなり似てきている面があり、それに呼応するように若者のメンタリティもバブル社員と酷似してきている面があること。

一方で、四半世紀前とは「若手」の育ち方が様変わりしており、とりわけインターネットとスマホの影響で、いわゆるゼネレーションギャップが過去とは比べものにならないほど拡大していることなど、若手リテンションの前提となる実態についてご紹介いたしました。

続いて三木理事より「包括的組織診断」の中身について具体的にご紹介しました(ご参加のみなさまにはデモサイトをご案内しておりますので実物をご確認いただけます)。

 

専門家連携による 「包括的職場診断」 ご紹介セミナー(3月8日)のご報告

 

ここまでが前半。ここで10分間の休憩を挟んで、いよいよゲストの嵩原弁護士ご登壇。

弁護士と言っても企業側も労働者側も、ホワイトもブラックあり、また近年は質的に相当違う弁護士も増えてきている実態について、実名・実例入りでかなり突っ込んだところまでお話していただきました。

専門家連携による 「包括的職場診断」 ご紹介セミナー(3月8日)のご報告

 

その後に、いよいよ今回の目玉であるパネル・ディスカッション風公開ミーティングを行いました。

まず、「パネル・ディスカッション風公開ミーティング」とは何かについて、その意図と建付けについて簡単にご紹介します。

まず、意図ですが、せっかく幅広い分野の専門家が集まるので、この機会にディスカッションをしない手はないと、まずはそう考えた次第ですが、2つ問題がありました。

一つは、パネル・ディスカッションそのものの難しさです。特に専門分野が違う人達がやると、そもそも噛み合わないので、順番に持論を述べるスピーチ大会になりがちという問題があります。

もう一つの問題として今回は、お立場上、実名は出したくないというシークレットゲストが数名おられました。これは逆に公式な立場では聴けない本音の話がしやすくなるという有り難い面もありますが、パネラーをお願いするわけにはいきません。

そこで建付けとして、4名のパネラーを配してパネル・ディスカッションの体裁を取りながら、その対面の聴衆側最前列にシークレットゲストの皆さんにお座りいただき、お互いが向き合う格好で公開ミーティングをするような形式を取りました(下図参照ください)。

専門家連携による 「包括的職場診断」 ご紹介セミナー(3月8日)のご報告

 

パネラーは左側から嵩原弁護士、日本プロフェッショナルアドバイスの鈴木さん(アクセンチュア出身)、そして司会の堀口を挟んでレジリエンス研究家の三木理事と中小企業の経営者でありイノベーションコンサルタントでもある岡田理事の4名。

その向かい側は各界を代表するフロントランナーである4名のシークレットゲスト(内お一人は金融セクターの企業の経営企画におられる実務家です)と目黒代表理事、そしてブラック企業アナリストとして有名な新田龍さん(当会の理事でもあります)の計10名(+司会)で進めました。

そしてこの10名の枠を超えて、企業人の意見として、流通からは某百貨店の前専務取締役本店長(現在は別の流通グループに所属)、メーカーは金属素材メーカーの執行役員、有名な老舗食品メーカーの専務(後継者)にも途中でご発言いただき、今、何がおきているか、どう対処しているか、今後どうすべきか等ディスカッションしました。

若者問題だけでなく、ストレスチェックや働き方改革など、組織で今起きていることについて実態を共有し、それぞれの立場から見解や悩みを述べました。

専門家連携による 「包括的職場診断」 ご紹介セミナー(3月8日)のご報告

 

特に有意義だったのは、専門分野によってまったく違う見解がシンクロするところで、たとえばストレスチェックについて医療・心理的な面から限界を指摘する意見が出る一方、法的な面からはその効果性にかかわらず企業としてどれだけ手を打っていたかは裁判官の判断に大きく影響するとの意見が出ました。

そもそも経営は全てに対する対応を求められますので、包括的に診断しなければ適切な対応ができないわけですが、それを越えて専門分野を重ねたところであらたに見えてくるものがあることを実感しました。

質疑応答も含めた具体的内容はダウンロード資料にまとめましたが、これは今回のご参加者だけにシェアさせていただきます。また、今回の内容も織り込んでよりわかりやすい形にした「診断ご紹介専用サイト」を近日中にオープンしますので少々お待ち下さい。

 

次回はより多くの事例をご紹介するセミナーを開催いたしますので、ぜひご参加ください。

 

 

 

堀口卓志

人と組織の問題に30年以上関わってきましたが悩みがつきません。
マネジメントセオリーの多くは 未だに 半世紀以上も前の米国の研究に依拠しておりますが、インターネット以降それらが次々と破壊されてきた感があります。
科学技術のめざましい発展に比べればこれは当たり前のことかもしれません。
私自身も含む旧世代は過去の知識に過度に依存せず、評論をするのではなく、自らが変化にチャレンジすることによって解決の道筋が見つかると考えています。